オフグリッド（英語:off-grid）オフ=グリッド、オフ・ザ・グリッド（英語:Off the grid, OTG）とは、電気、ガス、水道など生活に必要なライフインフラや公共のサービスに依存せず、独立した方法で設計された建物の特徴やその生活様式をさします。

『オフグリッド生活』では電気や水の購入量がかなり少なくなるでしょう。その為、電気代、水道料の大幅な削減も期待できます。また、適切な蓄電池の容量を選べば、大規模停電で電力会社からの電気の供給が数日間ストップするような場合でも、ご自宅が停電や断水時の心配は少なくなります。今後はこのような、環境にも財布にも優しく、非常時の心配も少ない『オフグリッド生活』が推奨されていくでしょう。

ZEHとは、Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の略語で、住宅のエネルギー収支をゼロ以下にする」という意味になります。 つまり、家庭で使用するエネルギーと、一般的には太陽光発電などで作るエネルギーをバランスして、1年間で消費するエネルギーの量を実質的にゼロ以下にする家ということです。現在は政府主導でZEHを推進しており、補助金も受ける事ができます。

ZEHの家は、指定された施工会社（ZEHビルダー）でなければ建てられません。 このため、補助金の申請は、ZEHビルダーが行うことになっています。 申請書類もZEHビルダーが作成するので、施主はその書類にサインをするのと印鑑証明を用意すれば申請完了です。 なお、補助金申請をする際には「建築確認申請」も提出します。

・建築する会社が、ZEHビルダー / ZEHプランナーであること ・断熱性能 / 一次エネルギー消費量 / 創エネ機器 の3点を主とするZEHとしての建物条件を満たす設計がされていること ・公募期間、完了期間などのスケジュールが合致すること

住宅の機能性・および性能について評価する基準が、近年明確な基準が整い始めています。住宅性能評価は、その住宅のスペックが客観的に評価され、住宅ローンや地震保険の優遇が受けられ、補助金申請時の証明書になる、といった直接的なメリットに加え、資産価値向上など長期的な利点も生まれています。

性能評価と意義 設計者や販売者ではなく、第三者の評価機関がきちんと判定しているので、客観的な判断材料になります。性能が証明されていることは、資産価値が高まることにもつながるので、売却時にも有利に働くでしょう。経済的なメリットも。性能評価書を取得した住宅は、耐震等級に応じて地震保険料の割引を受けられるのです。割引率は等級1で10％、等級2が30％、等級3は50％です。建設性能評価を受けると、金融機関によっては住宅ローンの金利を優遇してくれることもあります。また、住宅ローン控除や、補助金など優遇制度を利用する時も、性能評価が役に立ちます。特に中古住宅の場合は、耐震性が利用の条件になっていることも多々ありますね。性能評価を受けて耐震性が確認されていれば、評価書を耐震性の証明書として利用することができます。フラット35を利用する際も、性能評価書があれば一部手続きが簡略化されるケースもあります。 ＊2000年4月、住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）が施行され、「住宅性能表示制度」が創設されました。 ＊住宅の性能（耐震性、断熱・省エネ性、メンテナンスのしやすさなど）を、第三者機関が客観的に評価し、その結果を共通のルールのもとで表示する制度です。 ＊住宅性能評価は、性能表示における評価のことを指す言葉として使われます。 ＊評価結果は、「等級」として、数値で表示されます。“耐震等級”や“省エネ等級”も、住宅性能評価に従て表示されます。 評価を受けると、評価結果を記載した住宅性能評価書が発行されます。 ＊住宅性能評価には、設計段階で図面をもとに評価する設計性能評価、実際に建った住宅を検査して評価する建設性能評価の2種類があります。 住宅性能評価で評価されるのは、以下の10項目です。 （1）構造の安定 地震などの力が建物に加わった場合の、倒壊のしにくさ、損傷のしにくさを評価し、結果を耐震等級として表示します（最高等級3）。また、強風や積雪への強さについての評価もあります。 （2）温熱環境・エネルギー消費量 壁や窓の断熱性、設備のエネルギー消費量を評価します。以前は「省エネルギー対策等級」としてひとくくりに評価していましたが、今は「断熱等対策等級」（等級4が省エネ基準相当）と「一次エネルギー消費量対策等級」に分かれています。 （3）劣化の軽減 築年数の経過によって発生する、土台や柱の劣化を軽減する対策が、どの程度なされているかを評価します。 （4）維持管理・更新への配慮 水道やガスの配管の点検や交換が、容易にできるかどうかを評価します。共同住宅では、将来の間取り変更のために天井高なども評価します。 （5）火災時の安全 火災発生時、避難しやすく、燃え広がりにくいつくりになっているか、隣で火災が起きたときに延焼しにくいかを評価します。 （6）空気環境 いわゆるシックハウス対策に関する項目で、ホルムアルデヒド等の化学物質が含まれている建材をどの程度使用しているか、どのような換気設備が使われているかを評価します。 （7）光・視環境 東西南北、および上の5つの方向に、どのくらいの面積の窓が設けられているのかを評価します。 （8）音環境 共同住宅で、上下左右の住戸への音の伝わり方を評価します。 （9）高齢者等への配慮 段差をなくす、階段の勾配を緩やかにするなど、バリアフリー化にどの程度対応しているかを評価します。 （10）防犯対策 ドアや窓に、雨戸・シャッターや、防犯性の高い部品が設置されているなど、屋外からの侵入のしにくさを評価します。

＊所得税における住宅ローン控除での優遇 最大で13年間、年末時点での住宅ローン残高の0.7％が所得税から控除されます。（令和4年度税制改正大網により、4年間延長がされ2025年末までに入居した場合に適用されます。）消費税10％以上で住宅を購入した場合は最大13年間、それ以外が10年間です。　対象となる住宅ローンの限度額は、長期優良住宅は5,000万円です。一般の住宅の上限である3,000万円と比べると優遇されています。仮に上限まで住宅ローンを借りて、それぞれ10年間で返済した場合、最大で182万円ほどの差になります。＊投資型減税を受けられる 住宅ローンを利用せず、自己資金だけで住宅を購入した場合は、投資型減税を受けられます。投資型減税とは、長期優良住宅を建てるためにかかった「掛かり増し費用」の10％が所得税から控除される制度です。控除対象の限度額は650万円、したがって最大控除額は65万円になります。住宅ローン控除と異なり、投資型減税は1回のみの控除です。 ＊不動産取得税が減税される 長期優良住宅では、不動産を購入した際にかかる不動産取得税の控除額が、一般住宅より多くなります。一般住宅の控除額は1,200万円までですが、長期優良住宅は1,300万円までです。（適用期間は、2024年3月31日までに取得） ＊登録免許税の税率が引き下げられる 住宅の建築や購入をした際の、所有権保存登記や所有権移転登記にかかる登録免許税の税率が引き下げられます。 一般住宅の場合、保存登記が0.15％、移転登記0.3％（一戸建て）です。一方、長期優良住宅では保存登記0.1％、移転登記0.2％（一戸建て）となっており、それぞれ減税措置を受けられます。（適用期間は、2024年3月31日までに取得） ＊固定資産税の減税期間が延長される 新築住宅を建てる、購入した際に、固定資産税が2分の1に減税される期間が、通常の住宅よりも延長されています。一般住宅は一戸建てで3年間、です。一方、長期優良住宅の場合、一戸建てが5年間、マンションが7年間に延長されています。（適用期間は、2024年3月31日までに取得）ただし、住宅面積が50m2以上280m2以下、居住部分の床面積が全体の2分の1以上などの規定があります。詳しい条件については、手続き先である市町村の情報などを事前に確認しておきましょう。 ＊住宅ローンの金利が優遇される 長期固定金利の住宅ローン「フラット35」を組む場合、住宅ローンの金利が優遇されるのも長期優良住宅のメリットです。また、フラット35の加入者が利用できる「フラット35S」が適用できれば、さらに借入金利を下げられます。フラット35Sでは、金利が引き下げられる期間が決められており、Aプランでは10年間、Bプランが5年間となります。また、住宅ローンの返済期間が50年で、売却時に購入者にローンを引き継げる「フラット50」などの好条件なローンも組めます。 ＊地震保険料の割引が受けられる 長期優良住宅は地震保険料の保険料割引対象です。長期優良住宅の認定基準には耐震性の項目があり、「耐震等級2以上」を満たしているため、優遇措置が受けられます。 耐震等級2の割引率は20％です。しかし、住宅によっては、耐震等級2より耐震性が高い耐震等級3の割引が適用されます。耐震等級3（最高等級）の割引率は30％です。 ＊地域型住宅グリーン化事業の補助金を受けられる場合がある 長期優良住宅を建てると、地域型住宅グリーン化事業の「長寿命化」に関わる補助金として、最大150万円を受け取れる可能性があります。（※ゼロ・エネルギー住宅長期対応型の場合）補助を受ける条件は、国土交通省の採択を受けた中小工務店で木造住宅を建築することです。建築に地元の木材を利用すると、さらに加算金が出る場合もあります。

本来、長期に住み続けられる家をと、弊社の会長が当時の首相に提言したのち、検討され基準が整備され法令化が進みました。 1.長期に使用するための構造及び設備を有していること 2.居住環境等への配慮を行っていること 3.一定面積以上の住戸面積を有していること 4.維持保全の期間、方法を定めていること 5.自然災害への配慮を行っていること